都市の土地利用計画はまちづくりのベースとなるもので、現況把握・課題抽出、将来像の設定、計画目標の設定、代替案作成、評価、計画案選択、計画実行の順で進められます。この計画策定過程（Planning Process）においては、住宅、商業業務、工業などの多様な都市活動分布の調査分析と将来予測がまず必要です。さらにこれらをふまえた科学的な計画支援手法が不可欠です。これら都市計画において基本的かつ重要な課題に対してコンピュータを積極的に活用したアプローチを試みています。
　近年は、地理情報システム(Geographic Information System: GIS)を用いた都市計画支援システムの開発、市街地拡大や人口を予測するモデルの開発、都市内歩行者行動の予測モデルの開発などを行っています。

　わが国の用途地域制度は全国一律の基準で、従来からその制度上、運用上の様々な問題が指摘されています。とりわけ東京などの大都市と地方都市では都市活動の結果である土地利用の実態やそこから生じる問題に大きな相違があるにも関わらず、用途地域制度は大都市の土地利用制御を念頭に制定されたきた経緯があります。一方、産業構造の変化、低成長時代への移行、価値観やライフスタイルの多様化など経済社会状況の変化に伴い、まちづくりのパラダイムも変わりつつあります。地方分権化、地域連携、ボトムアップ型まちづくり、環境保全といったキーワードがそれを端的に表わしています。このような経済社会状況の変化と計画のパラダイム転換の進みつつある状況のなかで、21世紀に向けて地方では地方なりのまちづくりの手法が模索されています。
　大貝研究室では、地方都市の土地利用実態の解明と地方独自の適切な土地利用制御システム、用途地域制度のあり方、方向性を追求しています。近年では、市街化調整区域における集落単位の開発実態とその制御手法に関する研究を行っています。

　人間にとって価値のある景観を保護、保全、活用、創造するための計画・デザイン手法について多面的に研究しています。
　近年は、河川景観を対象に、その視点場整備手法について研究しています。

研究一覧